世界の“脱プラスチック”戦略を徹底解説！

私たち株式会社SUSTAINABLE JAPANは、日々持続可能な社会の実現に向けて活動を続けています。その中でも、最も関心が高く、かつ緊急性が求められているテーマの一つが「脱プラスチック」です。世界中で拡大するプラスチック汚染。海洋生態系への悪影響、人間の健康リスク、そして気候変動との関係が明らかになるにつれ、各国はこぞって“脱プラ”戦略を打ち出し始めています。本記事では、世界の最新動向を踏まえ、企業や自治体、私たち消費者がどのように取り組むべきかを解説します。

1. なぜ今“脱プラスチック”なのか？

プラスチックの年間生産量は世界で約4億トン（2023年時点）に達し、そのうちの多くが使い捨て用途として使用されています。その結果、毎年800万トン以上のプラスチックごみが海に流出し、2050年には海洋中のプラスチックの総量が魚の量を超えると予測されています（出典：https://ellenmacarthurfoundation.org）。この現実を前に、各国は対策を急ぎ始めています。

2. EUの先進的な脱プラ政策

EU（欧州連合）は、脱プラスチック戦略の先頭を走る存在です。2019年には「使い捨てプラスチック指令（Single-Use Plastics Directive）」を可決。これにより、プラスチック製のストロー、カトラリー、皿、綿棒などが域内で販売禁止となりました。また、製品のデザインから廃棄までを見直す「サーキュラー・エコノミー・アクションプラン」も推進されており、再利用・再生素材の利用促進が加速しています。

（出典：https://ec.europa.eu/environment/topics/plastics_en）

3. アジア諸国の取り組みも加速中

急速な経済成長とともにプラスチック消費量が急増したアジア諸国でも、脱プラスチックの機運が高まっています。インドは2022年に、プラスチック製カトラリーや包装材などの使い捨て製品の製造・輸入・販売を全面禁止。また、インドネシアやフィリピンでも、自治体レベルでレジ袋の使用を禁止する条例が相次いで制定されています。

中国では2020年以降、都市部でのプラスチック製買い物袋の提供禁止が段階的に進められており、2030年までに全国で完全撤廃を目指しています。これは膨大な人口を抱える中国にとって、環境と経済の両立を模索する大きな挑戦です。

4. 日本の取り組みと課題

私たち日本も、2020年にレジ袋の有料化を全国で実施し、プラスチック使用の見直しに向けた一歩を踏み出しました。さらに、2022年には「プラスチック資源循環促進法」が施行され、製造・流通・回収・再利用までを一体とした取り組みが企業に求められています（出典：https://www.env.go.jp/recycle/plastic/）。

しかし、国際的な水準と比べると、日本の規制や行動はまだ緩やかであり、特にサーキュラーエコノミーへの転換が進んでいないのが現状です。私たちSUSTAINABLE JAPANも事業活動を通じて、社会全体の意識と制度の両面からの変革を後押ししています。

5. 企業の役割とイノベーション

脱プラスチック戦略を推進する上で、企業の責任と創造性が欠かせません。P&GやUnilever、Nestléなどは、再生プラスチックや紙ベースのパッケージ導入を進めており、ゼロ・ウェイストを目指した製品設計が進行中です。スタートアップ企業においても、海藻やバイオマス素材を利用した新素材の開発が活発化しており、私たちもそのような企業との連携を模索しています。

6. 消費者としてできること

政策や企業の取り組みだけでなく、私たち一人ひとりの行動も未来を左右します。マイボトルやエコバッグの持参、詰め替え商品や無包装製品の選択など、日常の選択を変えることは大きな意味を持ちます。

SUSTAINABLE JAPANでは、こうした消費者行動の変革を後押しするために情報発信を行なっています。本ブログ読者の皆様にとって、無理なく取り組める持続可能なライフスタイルの提案を今後も積極的に行ってまいります。

脱プラスチックは「未来のための選択」

プラスチック汚染は、私たち人類全体が共有する課題です。世界の動きを見ると、もはや「脱プラスチック」は一過性のトレンドではなく、将来に向けた必須の戦略となっています。日本も遅れを取ることなく、技術革新と制度改革、そして市民の行動変容の三位一体で前進していく必要があります。

私たち株式会社SUSTAINABLE JAPANは、これからもこの課題に真剣に向き合い、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。